|
|
|
東京, 2022年10月13日 - (JCN Newswire) - 三菱自動車工業株式会社(本社:東京都港区、代表執行役社長兼最高経営責任者:加藤 隆雄、以下三菱自動車)は、ワンボックスタイプの軽商用電気自動車『ミニキャブ・ミーブ』の一般販売を11月24日(木)より再開します。メーカー希望小売価格は、2,431,000円~2,453,000円(消費税10%込)。 『ミニキャブ・ミーブ』は国内メーカー唯一の軽商用EVで、2011年12月より配送業などを中心に販売、2021年3月末に一旦生産を終了し、一部法人向けとして販売を続けていました。現在、カーボンニュートラル社会の実現に向けて各方面で脱炭素化の取り組みが加速し、サステナブルな事業活動を展開する物流関係や自治体などで軽商用EVの需要が高まっていることを受けて、一般販売再開を決定しました。
1.商品概要
『ミニキャブ・ミーブ』はワンボックスタイプの軽商用EVで、総電力量16kWhの駆動用バッテリーと小型・軽量・高効率なモーターなど世界初の量産EV『アイ・ミーブ』で実績のあるEVシステムを搭載し、一充電あたりの航続距離は133km(WLTCモード)としています。軽商用バンの77%のドライバーが1日あたりに走行する距離は65km未満(自社調べ)であり、主に移動範囲が限定される配送業などでお使いいただいています。駆動用バッテリーの電力をより有効に使うため、回生ブレーキ機能によって減速時にはモーターが発電機として働き、回収した電気を駆動用バッテリーに戻して充電します。電力消費を抑える「ECO」、通常の「D」、回生ブレーキの効きを強めた「B」と3つのドライブモードを設定しており、運転状況によって任意で選択することが可能です。
なお、AC200V(15A)での普通充電では約7時間で満充電となり、業務終了後に充電すれば翌日の業務開始時には満充電状態でお使いいただけます。
駆動用バッテリーをフロア中央に配置するなど荷室容量を犠牲にすることなくEVコンポーネントを搭載しており、大きな段ボール(600×450×600mm)を14個積むことができる大容量の荷室を確保しています。また、荷物を固定するためのフックや荷室を仕切るレールなどを設置しやすいよう、10ヶ所にユーティリティーナットを標準装備とし、用途に合わせて多彩にアレンジできるなど、商用車としての使い勝手を高めています。
走り出しからモーターの最大トルクを発生できるため、荷物をたくさん積んで重たくなった状態でも、ストレスなくキビキビと走行することが可能です。また、モーターは静粛性が高いため、早朝や深夜の仕事でも周囲に気兼ねなく走行することができます。さらに、駆動用バッテリーをフロア中央に配置して低重心化したことで、優れた操縦安定性と良好な乗り心地を実現しており、ドライバーの疲労軽減に貢献。振動も少なく、デリケートな物品の運搬にも適しています。 2.主な変更点
(1) 荷室ユーティリティ強化 (2) ルームミラー/ドアミラー変更 (3) オートライトコントロール追加 (4) ASC*1追加・メーター内インジケーター追加 (5) 電費モード変更(JC08⇒WLTC)
本リリースの詳細は下記をご参照ください。 https://www.mitsubishi-motors.com/jp/newsrelease/2022/detail5655.html
三菱自動車について
三菱自動車はSUVづくりのノウハウとラリーで培った四輪制御技術、そして電動化技術に強みをもつ自動車メーカーです。ルノー、日産とのアライアンスメンバーであり、日本をはじめ、タイ、インドネシア、中国、フィリピン、ベトナム、ロシアなどに生産拠点があり、グローバルで約30,000名の従業員を擁しています。 2009年には世界初の量産EVであるアイ・ミーブ、2013年には世界初のSUVタイプのプラグインハイブリッドEVであるアウトランダーPHEVを発売するなど電動車普及に取り組んでまいりました。 2020年には新環境計画パッケージを策定し、脱炭素化社会の実現に貢献しながら、行動範囲を広げたい、さまざまなことに挑戦したいというドライバーの想いに応えるクルマづくりを推進しています。 詳細については、当社ホームページをご覧ください。 https://www.mitsubishi-motors.com/jp/
トピック: Press release summary
Source: Mitsubishi Motors
セクター: Automotive
https://www.acnnewswire.com
From the Asia Corporate News Network
Copyright © 2024 ACN Newswire. All rights reserved. A division of Asia Corporate News Network.
|
|